http://www.mainichi.jp/tanokore/cinema/004301.html 裁判官には、キャリアのどこかで複数回、耐尋問訓練を受けさせるべきなのではないだろうか。取り調べがどのようなものかも知らずに、判断できるはずないと思うのだが。自白調書を今後も証拠として使うなら、いかにプレッシャーがかかるかというのを、身をもって体験しておくべきだと思う。
だが、木谷氏によると、最高裁の冤罪事件救済の動きは、平成に入りピタリと止まった。その風向きが昨年以降、変わってきた兆しがあるというのだ。
なんでそうなったかも、ちゃんと調べておくべきだなあ。
